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乱立するスマホ決済サービスはどんなものがある?

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キャッシュレス化が推進される中で、スマホ決済サービスに参入する企業が増えています。「乱立」とも評される新規参入が繰り返される中で、混乱するユーザーも多いと思います。

「何とかペイ」みたいなサービスが多くなる中で、それらがどういった企業によって運営されているかも把握しづらいでしょう。今回は数多く生まれているスマホ決済サービスを分類していきます。

 

 

通信系:PayPay、d払い、auPay

携帯キャリア3社は全てスマホ決済サービスに参入しています。

どれも自社のスマホを使っている人以外の人でも使えるようになっています(auPayは今年夏にオープン化予定)。

スマホキャリアを中心に幅広いサービスを展開している3社でもあり、それらの総合利用などで価値を高めています。

 

IT系:LINEPay、楽天ペイ、AmazonPay、OrigamiPay、pixivPAY、メルペイ

ネットサービスを運営しているIT系の企業が運営するスマホ決済サービスです。

 

LINEや楽天など、幅広い事業を展開している企業もあれば、スマホ決済サービスに特化しているOrigamiPayのようなものもあります。

 

自社サービスとの連携や事業者側も含めた価値提供に強みを持っています。

 

コンビニ系:ローソンスマホペイ、ファミペイ、7Pay

コンビニもスマホ決済に参入傾向にあります。現時点でリリースされているのは、「ローソンスマホペイ」のみで、その他は今年夏頃のリリース予定となっています。

 

利用頻度の高いコンビニとの連携によって、ユーザー獲得を目指しており、クーポンやキャンペーンに強みを持つことが期待されています。

 

銀行系:銀行Pay、JコインPay、ゆうちょPay

銀行もスマホ決済サービスに参入しています。決済機能だけではなく、口座と紐づけて行う即時決済も可能となっています。

また、キャッシュアウト機能を備えることで、キャッシュレスに対応していない場面でも、現金を引き出すことができます。

 

中国系:AliPay、WeChatPay

キャッシュレス先進国の中国系のスマホ決済サービスも日本で利用できる場所が増えています。

主には、訪日観光客向けのサービスではありますが、徐々に対応店舗が増えています。

 

まとめ

乱立するスマホ決済サービスですが、運営企業によって分類することが可能です。運営企業を知れば、そのサービスの強みや便利な使い方も把握することができるでしょう。

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